■特集■　新しい英語教育

桜美林大学
森住　衛（もりずみ　まもる）

●はじめに
　周知のように、高校の新学習指導要領が2003年の4月から実施されます。現行の指導要領は実施が1995年でした。8年ぶりに科目編成や教科書の中身も大幅に変わることになります。この間に日本社会はもちろんのこと世界も大きく変わってきました。日本の中等教育界は「引きこもり」や非行・犯罪などの生徒指導が深刻になってきました。IT 化も進み、授業形態も変わろうとしています。また、基礎学力低下のために「ゆとり」が見直され、指導要領は最低線で枠を超えてもよいなどの議論が出ています。まさに、新指導要領の実施前からの「ねじれ現象」と言えます。英語教育界にあっては、小学校の「総合的な学習の時間」における「外国語会話」の導入、中学校の必修「週3時間」、高校の SELHi（Super English Language High School：公立高校20校を English Immersion 方式でほぼ全教科を英語で授業する学校を設ける）試行案などさまざまな動向が出てきています。このような中にあって、小論では、1) 新学習指導要領のねらいは何か、2) 教科書はどのように変わるか、3) 実際の授業はどのように行われるべきかの3点を中心に触れますが、それぞれ単に解説だけではなく、本来こうありたいという筆者の希望も加えます。

●新学習指導要領のねらいは何か
　新学習指導要領はいくつかの特徴をもっています。ここでは外国語「必修化」と「実践的コミュニケーション能力」について取り上げます。この2点で、新学習指導要領の理念面と内容面が触れられるからです。
〈外国語の必修化〉
　新教育課程では、外国語が中・高とも必修になりました。かつて高校で1969年の教育課程改訂のときに一度だけ必修になりましたが、すぐに消えてしまいました。外国語教育を必修にしていないのは世界でもきわめて少数派ですので、必修化は当然といえます。もっとも、その理由として『学習指導要領の解説』(文部省 1998)によりますと、「国際化の進展に対応し、外国語を使って日常的な会話や簡単な情報の交換ができるような基礎的・実践的なコミュニケーション能力を身に付けることがどの生徒にも必要になっている」からとあります。確かに、これも外国語必修の理由の「1つ」には入れてもよいでしょう。しかし、これだけでは、教育の本質や哲学が感じられません。必修にするのは、単に「使える」という実用的なことだけでなく、外国語や異言語を学ぶことは人間としての成長に欠かせないからです。教育基本法や憲法に述べられている人格形成や人類の恒久平和のために、外国語教育を行うということを改めて心に銘記しておきたいと思います。そうしないと、たとえば、2001年9月にニューヨークでおこった無差別自爆テロとその後のアフガニスタンをめぐる動向は英語教育と無縁になってしまいます。ことばの教育とりわけコミュニケーション教育のマイナスの対極が「キレルこと」「武力で解決しようとすること」です。異文化理解教育のマイナスの対極は「戦争」です。ことばの教育や異文化理解教育をもって任じる英語教育もこの問題と根元的につながっています。このために外国語が必修になったのです。
〈実践的コミュニケーション能力〉
　実践的コミュニケーション能力は、ややもすると「英会話」ができるようにすることだととられがちです。そして、科目の履修形態や学習指導要領の内容も、これを後押しするような形で出てきています。ご存じのように、高校の英語の科目はオーラルコミュニケーションI、II、英語I、II、ライティング、リーディングとなり、オーラルコミュニケーションIと英語Iが選択必修です。かつては、英語Iは必修でしたので、この変化は、「聞く・話す」に力を入れているということを示唆しています。できれば2つ同時の履修が望ましいでしょう。さらに、学習指導要領の内容の記述のしかたも英会話を連想させるものがあります。言語が使われる場面として32種類、言語の機能として43種類が具体的に指定されました。これがために、英語教育では「買い物のしかた」や「道案内」などをすればよいという誤解が広まってしまっているわけです。「聞く・話す」の重視は、従来の高校英語教育がまともに Aural & Oral な面を取り上げてこなかったという反省によるものです。それに、ことばの基本は音声です。この点では音声にもっと目を向けることが重要ですが、過度の傾斜には気をつけなければなりません。書きことばの重要性は、近年の email やインターネットでも増しています。適切なバランスが必要になります。

→●教科書はどのように変わるか
→→●授業はどのように行われるべきか　　●おわりに