同志社女子大学　飯田　毅

GCSE（外国語科目）の口頭面接試験対策のための授業

ようやく届いた「空きがある」という返事の e-mail で、地元の comprehensive school に2人の子どもを通わせることに決めた。英国では、日本の中学・高校に当たる学校が secondary school である。5月生まれの中学2年の娘は Year 10という学年に、小学校6年の息子は Year 7という学年に入ることになった。

　英国は学校制度が複雑でわかりにくく、いろいろな種類の学校があるため、どの学校に子どもたちを通わせたらよいのか迷った。現在 secondary school として、大きく分けて、伝統ある少数の public school、他の私立学校（independent school を含む）、primary school 終了時に試験で選抜する旧 grammar school、そして誰でも希望すれば定員の範囲内で入れる comprehensive school がある。

　また、一口に英国と言っても、スコットランドとイングランド・ウェールズとでは教育制度が異なることが複雑さのもう一つの要因である。ここでは英国をイングランド・ウェールズの意味で使うが、その本来の教育の特徴の一つは、国家権力から独立した自由な教育環境であった。各学校で指導内容を自由に選択できたのである。それが1944年の法律で地方教育委員会に教育内容を定める権限が与えられ、そして、1988年に成立した National Curriculum（NC）が英国全土の初等中等教育の指導内容を決定するようになった。NC の最大の特徴は、目標と同時に評価を組み入れているところにある。初等中等教育の各段階（stage）を4つに分け、それぞれの key stage 終了時に全国一斉の到達度試験を実施する。Year 10の娘は、入学したその日に Year 11終了時の Key stage 4で実施される GCSE（General Certificate of Secondary Education）の教科の選択をしなければならなかった。Year 10から授業は GCSE のための授業となる。驚いたことに、その試験結果が堂々と公の文書にも掲載され、各学校のホームページにも載るのである。その試験が学校の評価につながり、極端に成績が悪い場合は、その学校は廃校の道をたどる。いわば、GCSE の結果が secondary school の運命を支えているといってもよい。このような制度はさまざまな問題を孕んでいる。その一つが教員不足という深刻な問題である。指導と評価は表裏一体ではあるが、往々にして評価の方が社会に大きなインパクトを与える。